投資信託

資産運用の必要性についてわかりやすくご紹介

「個人の資産形成に関する意識調査」によると資産運用の必要性を感じている人が30代、40代で50%を超えています。
反対に資産運用の必要性を感じない理由としては「リスクを取りたくない」、「そもそも考えた事がない」が上位のようです。

今回はそんな、資産運用の必要性についてご紹介します。

この記事の目次

  • 1 資産運用の必要性と感じている人の割合
  • 2 資産運用の必要性3点
  • 3 資産運用をしないリスク

資産運用の必要性と感じている人の割合

QUICK資産運用研究所が201811月に実施した調査によると、資産運用の必要性を感じている人が49%3040代だと50%を超えています。
個別相談を受けておりますと、必要性は感じているが方法が分からないので勉強したいと言った人が多いように感じます。

インドネシア駐在員の個別相談事例に関しては下記の記事を参考にしてください。

最近の個別相談の問い合わせは以下です。
お問い合わせありがとうございます!

30代N
資産形成、運用をきちんと始めたく思っていますが、何から始めたらよいやらという状態です。

30代I
日本の預金をどのように運用したら良いかアドバイスが欲しい。

30代M
資産形成・運用について考え始めたいのですが、何から勉強すればよいのか手探りなため、プロのお話を伺いたい。

資産運用の必要性3点

資産運用の必要性をインターネットで調べると以下の内容が出てきます。

①貯蓄でお金が増えた時代とは変わっている。
②現在は超低金利時代である
③年金の不安

そのためにお金を預金に眠らせたままにしておくのではなく、そのお金を元手にお金を増やす「資産運用」が大切で自分のお金にも働いてもらいましょう。と書いてあります。
しかし、この意識だと「資産運用」=財テクやお金儲けとなってしまうのではないか?と感じてしまいます。

資産運用を根本から理解する事が資産運用を始める第一歩ではないかと思います。

https://globalsupportindonesia.com/2018/12/30/%e7%a4%be%e4%bc%9a%e3%81%ae%e4%b8%80%e5%93%a1%e3%81%a8%e3%81%97%e3%81%a6%e3%81%ae%e8%b3%87%e7%94%a3%e9%81%8b%e7%94%a8%e3%81%a82%e3%81%a4%e3%81%ae%e3%83%9d%e3%82%a4%e3%83%b3%e3%83%88/

資産運用をしないリスク

資産運用 リスク

20193月時点での世界の時価総額ランキングの会社を確認するとマイクロソフト、アップル、アマゾン、アルファベット、フェイスブック、アリババなどは全て1代経営者で大きくした会社です。投資をし続けながら時代の変化に素早く対応した企業と言えます。


30
年前の世界の時価総額ランキング上位5社は全て日本の企業でした。
(上位順  NTT、日本興業銀行、住友銀行、富士銀行、第一勧業銀行)
これは本当に凄いことですね。
ただ今ではどうでしょう・・。


様々な要因があると思いますが、村上世彰さんの著書、「生涯投資家」では日本の大企業の経営者は適切な投資が出来ず、内部留保を重要視した事が原因とも言われています。
投資が出来ないのであれば、せめて株主配当をした方が良いとも書いてあり、本当にその通りだと私も感じています。
その中でソフトバンクの孫さんやユニクロの柳井さんは一代経営者で企業を飛躍的に成長させています。
反対意見があっても信念を貫き適切な投資をし続けた結果といえるでしょう。

個人でも同じことが言えます。
投資をせずに年金だけで生活出来る時代は既に終わっています。
詳細を確認したい方は厚生労働省のHPで確認できます。(第3章 P.304参照)(自分が信じた事を継続し、お金が無くても社会から必要とされ、人生を全うしている人はいます。)

投資に興味がない、資産運用のリスクを取りたくないと思っている人が実は長期においては非常に大きなリスクを取っている事に気づいていただきたいと思います。

https://globalsupportindonesia.com/2018/11/14/%e3%80%90%e3%82%a4%e3%83%b3%e3%83%89%e3%83%8d%e3%82%b7%e3%82%a2%e5%9c%a8%e4%bd%8f%e8%80%85%e5%bf%85%e8%a6%8b%e3%80%91%e3%82%a4%e3%83%b3%e3%83%89%e3%83%8d%e3%82%b7%e3%82%a2%e3%81%ab%e9%95%b7%e6%9c%9f/
資産運用を始めるにあたってどのようにしたら良いか分からないという方はお気軽に無料相談をご利用下さい。

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